弁理士シリーズ(弁理士分析調査報告書)

•  「弁理士(特許事務所)分析調査報告書2009」(平成20年登録版)
•  「弁理士(特許事務所)分析調査報告書2009」(平成20年公開版)
• 弁理士(特許事務所)分析調査報告書2008(平成19年公開特許)
• 弁理士(特許事務所)分析調査報告書2007(平成18年公開特許)
• 弁理士(特許事務所)分析調査報告書2006(平成17年公開版)
• 弁理士(特許事務所)分析調査報告書2001年〜2004年（特集版）

技術開発シリーズ(技術開発実態調査報告書)

•  不織布（平成21年７月15日）
•  携帯端末（平成21年６月25日）
•  衛生設備（平成21年６月20日）
•  太陽光発電（平成21年５月30日）
•  ロボット制御技術（平成21年４月20日）
•  化粧品（平成21年４月５日）
•  洗浄剤（平成21年４月５日）
•  空調機（平成21年３月25日）
•  液晶ディスプレイ（平成21年３月15日）
•  ヒートアイランド対策（平成21年１月15日）
• フレキシブル電子デバイス（平成20年11月１日）
• 半導体製造用炭化ケイ素（平成20年９月１日）
• 携帯機器用燃料電池（平成20年７月10日）
• 建設・建築における免震・耐震・制震技術（平成20年５月25日）
• 無人搬送システム（平成20年５月25日）
• カーナビゲーション（平成20年４月20日）
• ペルチェ素子（平成20年４月１日）
• フッ素化合物（平成19年12月28日）
• 射出成形機（平成19年12月20日）
• 内視鏡（平成19年11月20日）
• 色素増感型太陽電池（平成19年10月１日）
• 有機ＥＬ（平成19年８月１日）
• 掃除機（平成19年７月10日）
• 電気自動車（平成19年７月10日）
• 音声認識（平成19年７月１日）
• 食品・食料品・非アルコール飲料（平成19年５月20日）
• ナノチュ−ブ（平成19年３月20日）
• 燃料電池 (再編新版)（平成18年11月１日）
• エレベータ（平成18年11月10日）
• 発光ダイオード (ＬＥＤ)（平成18年９月10日）
• リチウム二次電池（平成18年９月10日）
• 圧電モータ（平成18年６月25日）
• 風力エネルギー（平成16年１月）
• 介護と介助（平成15年11月）
• フラットパネル・ディスプレイ（平成15年4月）
• ワイヤレス画像転送機能付デジタルカメラ（平成15年1月）
• 各種センサ（改訂版）（平成14年9月）
• 燃料電池（改訂版）（平成14年7月）
• 有機EL（エレクトロ・ルミネッセンス）（平成14年5月）
• 高温酸化物超電導体（平成14年2月）
• 高齢化ビジネスと情報通信（平成11年10月）

業界・企業シリーズ(技術開発実態調査報告書)

•  電力10社（改訂版）（平成21年７月10日）
•  NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル3社分析（平成21年７月１日）
•  NTT（日本電信電話）分析（平成21年６月15日）
•  外国自動車メーカー12社分析（平成21年５月30日）
•  三菱化学と住友化学と三井化学分析（平成21年５月25日）
•  日本電気と富士通2社分析（平成21年５月20日）
•  富士フイルムホールディングスグループ分析（平成21年４月20日）
•  オリンパスとニコン分析（平成21年２月25日）
•  ソニー分析（平成21年２月25日）
•  自動車ゴム製品12社分析（平成21年２月５日）
•  ガス業界16社分析（平成21年２月５日）
•  国内自動車メーカー12社分析（平成21年２月５日）
•  「工作機械メーカ」の技術開発実態調査（平成21年１月15日）
•  東レＧと帝人Ｇ分析（平成21年１月５日）
•  日産自動車分析（平成21年１月５日）
•  花王分析（平成21年１月５日）
• 自動車部品11〜30社分析（平成20年12月１日）
• 建設機械関連業界10社分析（平成20年11月15日）
• シャープ分析（平成20年11月１日）
• 住宅関連業界10社分析（平成20年10月１日）
• 造船関連業界６社分析（平成20年９月１日）
• 自動車部品10社分析（平成20年８月１日）
• 安川電機とファナック２社分析（平成20年６月20日）
• 紙・パルプ10社分析（平成20年５月15日）
• 鉄・非鉄金属20社分析（平成20年４月25日）
• トヨタとホンダ2社分析（平成20年４月１日）
• 医薬品30社分析（平成20年１月10日）
• キヤノン分析（平成19年10月25日）
• 電子部品20社分析（平成19年９月15日）
• 米マイクロソフト社（平成19年７月10日）
• 化学 業界20社分析（平成19年５月１日）
• 繊維 大手10社（平成18年11月10日）
• 電線 大手10社（平成18年９月10日）
• 工作機械 大手１０社（平成18年６月15日）
• 大手 建設 １０社（平成17年９月20日）

その他

• �鞄�本能率協会総合研究所発行書籍
• サイエンス＆テクノロジー�株ｭ行書籍
• �潟Gヌ・ティー・エス発行書籍
• �潟gリケップス発行書籍
• �葛Z術情報協会発行書籍
• 大学シーズ（平成19年1月20日）
• 日本企業の中国への特許・実用新案・意匠出願件数調査報告書（平成17年３月発売）
• 登録文字・図形防護標章集(平成15年)
• 2001公開特許情報分析調査報告書(平成14年７月１日)

不織布

本調査報告書は、「不織布」に関する過去10年間（国内公開日：1999年〜2008年）に及ぶ公開特許公開特許を対象とし、以下の３つの部分から構成されている。
  �T．パテントマップ編
    Ａ．全般分析
    Ｂ．詳細（出願人、特許分類、キーワード）分析
  �U．パテントチャート編
  �V．総括コメント

携帯端末

本調査報告書は、「携帯端末」に関する過去10年間（国内公開日：1999年１月１日〜2008年12月31日）に及ぶ公開特許公開特許を対象とし、以下の３つの部分から構成されている。
  �T．パテントマップ編
    Ａ．全般分析
    Ｂ．特定（出願人、特許分類、キーワード）分析
    Ｃ．個別（出願人、特許分類、キーワード）分析
    Ｄ．独自（キーワード、共同出願人）分析
  �U．パテントチャート編
  �V．総括コメント

衛生設備

本調査報告書は、「衛生設備」に関する過去10年間（国内公開日：1999年〜2008年）に及ぶ公開特許公開特許を対象とし、以下の３つの部分から構成されている。
  �T．パテントマップ編
    Ａ．全般分析
    Ｂ．詳細（出願人、特許分類、キーワード）分析
  �U．パテントチャート編
  �V．総括コメント

太陽光発電

本調査報告書は、太陽光発電に関して、平成11年（1999年）から平成20年（2008年）までの10年間に及ぶ公開特許を対象とし、以下の５つの部分から構成されている。
  1．書誌データによる分析(過去10年)
    Ａ．ランキング分析（リスト）
    Ｂ．時系列分析
    Ｃ．ニューエントリ・リタイアリ分析
    Ｄ．上位出願人と分類の関係分析　
    Ｅ．上位出願人のユニークな技術分析
  2．技術開発の概説
  3．技術データの分類体系
  4．技術データによる分析(最近公開の471件)
    Ｆ．技術分類分析　
      Ｆ-1　技術分類別公開件数ランキング　
      Ｆ-2　技術分類相互の公開件数相関　
      Ｆ-3　上位40出願人と技術分類の公開件数相関　
  5．今後の技術開発動向の予測

電力10社（改訂版）

本調査報告書は、「電力10社」の過去10年間（国内公開日：1999年〜2008年）に及ぶ公開特許を対象とし、以下の３つの部分から構成されている。
  �T．パテントマップ編
    Ａ．技術開発成果（公開件数の推移）
    Ｂ．技術開発リソース（発明者の状況）
    Ｃ．技術開発分野（特許分類、キーワードの分析）
    Ｄ．電力10社比較分析
    Ｅ．電力10社個別分析
    Ｆ．３社の比較分析
        （中国電力、東京電力、関西電力）
  �U．パテントチャート編
  �V．総括コメント

NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル3社分析

本調査報告書は、「NTTドコモとKDDIとソフトバンクモバイルの過去10年間（国内公開日：1999年〜2008年）に及ぶ公開特許を対象とし、以下の３つの部分から構成されている。
  �T．パテントマップ編
    Ａ．NTTドコモとKDDIと
        ソフトバンクモバイルの対比分析
    Ｂ．NTTドコモとKDDIと
        ソフトバンクモバイルの比較分析

  �U．パテントチャート編
  �V．総括コメント

NTT（日本電信電話）分析

本調査報告書は、NTT（日本電信電話）の過去10年間（国内公開日：1999年〜2008年）に関する公開特許を対象とし、以下の三つの部分から構成されている。
  �T．パテントマップ編
    Ａ．技術開発成果（特許公開件数の推移）
    Ｂ．技術開発リソース（発明者の活動状況）
    Ｃ．技術開発分野（特許分類）の分析
    Ｄ．共同出願人分析
  �U．パテントチャート編
  �V．総括コメント

外国自動車メーカー12社分析

本調査報告書は、外国自動車メーカーの主要12社の過去10年間（国内公開日：1999年〜2008年）に及ぶ公開特許を対象とし、以下の３つの部分から構成されている。
  �T．パテントマップ編
    Ａ．技術開発成果（公開件数の推移）
    Ｂ．技術開発リソース（発明者の状況）
    Ｃ．技術開発分野（特許分類、キーワードの分析）
    Ｄ．外国自動車メーカー12社比較分析
    Ｅ．外国自動車メーカー12社個別分析
    Ｆ．４社（ダイムラー、現代自動車、
        ゼネラルモーターズ、 ボルボ）の比較分析
  �U．パテントチャート編
  �V．総括コメント

三菱化学と住友化学と三井化学分析

本調査報告書は、「三菱化学と住友化学と三井化学」の過去10年間（国内公開日：1999年〜2008年）に及ぶ公開特許を対象とし、以下の３つの部分から構成されている。
  �T．パテントマップ編
    Ａ．三菱化学と住友化学と三井化学の対比分析
    Ｂ．三菱化学と住友化学と三井化学の比較分析
  �U．パテントチャート編
  �V．総括コメント